癌生存率は部位・進行度でどう違う？2026年最新統計の読み方を徹底解説【完全版】

25％未満

ここで重要なのは、遠隔転移があれば治療の可能性がなくなるという意味ではないことだ。

遠隔転移がある場合でも、がんの種類や転移した臓器、薬物療法への反応、遺伝子変異などによって治療の選択肢は変わる。

国立がん研究センターが2025年11月19日に公表した2012～2015年診断例の5年純生存率報告でも、進行度による差が具体的に示されている。

この報告では、44地域、約254万7,000症例を集計した。

遠隔転移がある場合の5年純生存率は、胃6.3％、大腸16.8％、肝・肝内胆管3.1％、肺8.2％、女性乳房38.5％、子宮21.0％、前立腺52.0％だった。

ただし、これは2012～2015年診断例のデータであり、2016年診断例の全国がん登録データとは対象期間も集計条件も異なる。

数字を単純に横並びにして、特定の患者の予後を判断することはできない。

【全国がん登録と国立がん研究センター】統計の違いを比較

癌生存率を調べると、厚生労働省、国立がん研究センター、全国がん登録、地域がん登録など複数の名称が登場する。

これらは互いに無関係な統計ではない。それぞれの役割と集計方法を理解すると、数値の違いを読み解きやすくなる。

この関係を理解するうえで重要なのが、2016年に始まった全国がん登録制度だ。

全国がん登録は、がん登録等の推進に関する法律に基づき、2016年から始まった制度である。

全国の病院と都道府県が指定した診療所から、がんの罹患情報、治療情報、予後情報などを収集する。

それ以前の地域がん登録では、都道府県ごとの情報を中心に集計していた。

全国がん登録の導入により、全国規模で統一的なデータを収集・分析できるようになった。

その結果、2016年診断例から全国がん登録に基づく生存率を集計できるようになった。

国立がん研究センターが2025年11月に公表した2012～2015年診断例の報告は、全国がん登録ではなく、地域がん登録を利用した集計だ。

特徴は次のとおり。

- 対象地域：44地域
- 対象症例：約254万7,000症例
- 対象期間：2012～2015年診断例
- 主な集計項目：部位別、臨床進行度別、年齢階級別
- 生存率の指標：5年純生存率

この報告では、従来の5年相対生存率から5年純生存率へ推定方法を変更している。

そのため、以前の地域がん登録データや全国がん登録の数値と比較するときには、集計対象と計算方法の確認が欠かせない。

整理すると、次のようになる。

特に注意したいのは、同じ「5年生存率」という名称でも、統計の算出方法が異なる場合があることだ。

比較する際には、診断年だけでなく、実測生存率なのか、相対生存率なのか、純生存率なのかを確認したい。

【生存率の計算方法】5年相対生存率と5年純生存率の違い

がんの統計を正しく理解するためには、5年生存率の計算方法を知っておく必要がある。

特に混同されやすいのが、5年実測生存率、5年相対生存率、5年純生存率の3種類だ。

5年生存率とは、がんと診断されてから5年後に生存している人の割合を示す指標である。

例えば、ある集団の100人について、診断から5年後に80人が生存していた場合、単純な実測生存率は80％となる。

ただし、実際の統計では、追跡できなかった患者や観察期間が異なる患者も考慮し、カプラン・マイヤー法などの統計手法が使用される。

実測生存率は、がん以外の病気や事故なども含め、死因を問わずすべての死亡を計算に含める。

そのため、高齢者の割合が多い集団では、がん以外の病気による死亡も数値に影響する。

5年相対生存率は、がん患者の実測生存率を、一般集団の期待生存率と比較する指標だ。

基本的な考え方は次の計算式で表せる。

\[
\text{5年相対生存率}
=
\frac{\text{5年実測生存率}}
{\text{5年期待生存率}}
\times100
\]

期待生存率は、対象者と同じような年齢、性別、生まれた年などの特性を持つ一般集団の生存率を基準にする。

この補正によって、がん以外の死亡による影響を小さくし、がんが予後に与える影響を比較しやすくする。

国立がん研究センターでは、異なる集団や診断年の治療成績を比較する指標として、5年相対生存率を長く利用してきた。

5年純生存率は、がん以外の死因を取り除き、「がんのみが死因となる状況」を仮定して算出する指標である。

英語ではNet Survivalと呼ばれる。

国立がん研究センターが2025年に公表した2012～2015年診断例の報告では、Pohar–Perme法による純生存率が採用された。

従来の相対生存率には、一般集団との比較によって実際より過大に推定される可能性があるため、より適切な推定を目指して計算方法を変更したと説明されている。

3つの指標は、目的や計算方法が異なる。数値が違っていても、直ちに統計の誤りとはいえない。

また、純生存率や相対生存率は統計的な推定値であり、100％を超えることもある。これは個人が100％以上の確率で生存するという意味ではない。

【生存率と治癒率の違い】統計を治療選択に役立てる方法

5年生存率を調べる際に、もう一つ知っておきたいのが「5年生存率＝治癒率」ではないという点だ。

5年生存率は、診断後5年の時点でどの程度の患者が生存しているかを示す集団統計である。

治癒した患者の割合をそのまま示すものではない。

必ずしもそうではない。

5年を経過しても、がんの種類や性質によっては再発や転移が起こる可能性がある。

また、治療が長期にわたるケースや、再発予防のために継続的な薬物療法を行うケースもある。

一方で、5年を経過する前に亡くなる患者がいるがん種でも、5年以上生存する患者は存在する。

つまり、5年生存率は治療成績を比較するための重要な指標だが、個々の患者の治癒を判定する基準ではない。

例えば、同じ肺がんでも、組織型や遺伝子変異によって使用できる治療薬が異なる。

同じステージでも、年齢、全身状態、併存疾患、治療歴などによって適切な治療は変わる。

実際に治療を選ぶときは、次の情報を総合的に確認したい。

1．がんの正確な種類

肺がん、乳がん、胃がんなどの臓器名だけでは不十分だ。組織型や病理診断の結果まで確認する必要がある。

2．診断時の病期

TNM分類や臨床進行度、転移の有無を確認する。同じ臓器のがんでも、進行度によって治療方針は異なる。

3．遺伝子変異・バイオマーカー

がんの種類によっては、遺伝子検査やバイオマーカー検査の結果が薬物療法の選択に関係する。

4．本人の年齢と全身状態

年齢だけではなく、体力、臓器機能、持病、日常生活の状態なども治療方針を決める材料になる。

5．治療の目的

根治を目指す治療なのか、再発を防ぐ治療なのか、病気の進行を抑えながら生活の質を維持する治療なのかを確認する。

生存率の数字を参考にする際は、次の点を確認すると誤解を避けやすい。

- 診断年はいつか
- 何歳以上の患者を対象としているか
- 男女別か男女計か
- どの部位・組織型のがんか
- 進行度別の数値か、全部位をまとめた数値か
- 相対生存率・純生存率・実測生存率のどれか
- 症例数や95％信頼区間は十分か

特に、症例数が少ないがん種や細かな年齢区分では、推定値に大きな統計的ばらつきが生じる可能性がある。

厚生労働省も2016年・2018年の全国がん登録報告で、部位別、年齢階級別、都道府県別、診断年別などの少数例については、信頼区間が広くなることに注意を促している。

統計の数字は、治療を諦めるためのものではない。主治医と治療の選択肢や期待できる効果を話し合うための基礎資料として利用するのが適切だ。

【癌生存率に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：日本人全体の最新のがん5年生存率は何％ですか？

国立がん研究センターの2026年7月14日更新の最新がん統計では、2018年診断例の5年相対生存率は男女計64.8％です。男性は63.2％、女性は66.8％となっています。これは2026年に診断された患者の数値ではありません。

Q2：5年生存率が10％台の膵臓がんは治療が難しいのでしょうか？

膵臓がんは、ほかの主要ながんと比べて集団全体の5年生存率が低い傾向にあります。ただし、診断時の進行度や切除可能性、薬物療法への反応、患者の状態によって予後は異なります。集団統計だけで個人の治療可能性を判断することはできません。

Q3：がんは5年生きれば完治したと考えてよいですか？

5年生存率と完治は同じ意味ではありません。5年を経過しても再発や転移の可能性が残るがん種があります。治療終了後も、がんの種類や治療内容に応じた定期検査や経過観察が必要です。

2026年の日本のがん生存率統計では、全国がん登録に基づく2016年から2018年診断例のデータが公表され、がんの部位や進行度による違いが改めて明らかになった。

2016年診断例では、前立腺がん92.1％、女性乳がん88.0％に対し、膵臓がんは11.8％だった。2018年診断例では膵臓がん13.5％、肺がん39.6％となり、部位によって異なる変化も確認できる。

また、国立がん研究センターが示す2018年診断例の5年相対生存率は64.8％。2012～2015年診断例の5年純生存率や、2016年診断例の進行度別データとあわせて読むことで、日本のがん医療の現状をより立体的に把握できる。

ただし、5年生存率は治癒率でも、個人の余命を決める数字でもない。年齢、がんの組織型、病期、転移の有無、治療方法などによって、患者ごとの見通しは大きく変わる。

【プロの結論】

癌生存率を正しく理解するために大切なのは、単に数字の高低を見ることではなく、「誰の、どのがんを、どの診断年に、どの計算方法で集計した数字なのか」を確認することだ。

生存率は、がん対策や治療成績を評価するための重要な指標である。同時に、患者一人ひとりの可能性を数字だけで決めつけない姿勢も欠かせない。

治療を検討している場合は、全国統計を参考にしながら、自分の病理診断や病期、検査結果に基づいた見通しを主治医に確認することが、納得できる治療選択につながる。

主な参考資料：厚生労働省「2016年・2017年・2018年全国がん登録5年生存率報告」、国立がん研究センター「がんの統計2026」「最新がん統計」「2012～2015年生存率報告」。

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