大災害予言に科学的根拠がないからといって、日本の巨大地震リスクまで低いと考えるのは危険だ。
特に注意したいのが、南海トラフ地震である。
2025年9月26日に長期評価が改訂された地震調査研究推進本部の地震調査委員会は、2025年9月26日、南海トラフの地震活動に関する長期評価を一部改訂した。
今回の改訂では、過去の地震による隆起量のデータや、発生確率の計算方法が見直された。
注目すべきなのは、計算方法によって発生確率に幅が生じたことだ。
| 評価項目 | 2025年改訂前 | 2025年9月改訂後 |
|---|---|---|
| 30年以内の発生確率 | 80％程度 | 60～90％程度以上 |
| 別の計算手法による評価 | ― | 20～50％ |
| 地震発生のランク | IIIランク | IIIランク |
| 総合的な評価 | 高い | 高い |
改訂後の2つの確率は、計算モデルの違いによるものだ。
- すべり量依存BPTモデル：60～90％程度以上
- BPTモデル：20～50％
いずれも科学的な根拠があり、地震調査委員会はどちらか一方が優れているとはしていない。
ただし、防災対策を考える際には、より高い方の「60～90％程度以上」を念頭に置いて行動することが望ましいとしている。
また、30年以内の発生確率が26％以上の場合、地震本部の基準では最も高い「IIIランク」に分類される。
したがって、計算方法が見直されたからといって、南海トラフ地震の危険性が低くなったわけではない。
2026年10月の気象庁による最新評価2026年11月5日時点で確認できる直近の定例評価は、10月7日に公表された第110回南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会の結果だ。
気象庁は、南海トラフ沿いの大規模地震について、平常時と比べて発生可能性が相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていないと発表した。
ただし、この発表は南海トラフ地震の危険性がなくなったことを意味しない。
同資料では、昭和東南海地震・昭和南海地震の発生から約80年が経過しており、M8～M9クラスの巨大地震について、平常時でも30年以内の発生確率が高い状態にあると説明している。
ここで理解しておきたいのは、次の2つが両立するという点だ。
- 現在、発生可能性が平常時より特段に高まったと判断できる変化は観測されていない。
- それでも、長期的な巨大地震の発生リスクは高い。
「今すぐ地震が起きるという特別な兆候はない」と「将来的な危険性が高い」は、矛盾しないのである。
なぜ南海トラフ地震は警戒されているのか南海トラフは、フィリピン海プレートが陸側のプレートの下に沈み込む場所に位置する。
このプレート境界では、ひずみが蓄積し、過去にも繰り返し大規模な地震が発生してきた。
地震調査研究推進本部によると、南海トラフ地震はおおむね100～150年間隔で発生してきたとされる。ただし、発生間隔にはばらつきがあり、次の地震がいつ起きるかを正確に決めることはできない。
また、震源域の広がり方にも多様性があるため、過去の地震とまったく同じ形で次の地震が発生するとは限らない。
つまり、南海トラフ地震のリスクを考える際には、単純な周期計算ではなく、地震履歴やプレート境界の観測結果を総合的に見る必要がある。
【南海トラフ地震臨時情報の仕組み】予言とは何が違う？
大災害予言と混同されやすい情報の一つが、南海トラフ地震臨時情報だ。
これは、気象庁が観測データをもとに発表する防災情報であり、特定の日に巨大地震が起きると予告するものではない。
南海トラフ地震臨時情報が発表される条件主なきっかけとなるのは、次のような異常な現象だ。
- 南海トラフの想定震源域やその周辺でM6.8以上の地震が発生した場合。
- プレート境界で通常とは異なるゆっくりすべりが発生した可能性がある場合。
こうした現象が観測されると、気象庁はまず「南海トラフ地震臨時情報（調査中）」を発表する。
その後、専門家による評価検討会で状況を調査し、結果に応じた情報を発表する仕組みになっている。
異常な現象の観測から、調査中の情報が発表されるまでの目安は5～30分後とされている。
4種類のキーワードを理解する
調査中
異常な現象が観測され、南海トラフ地震との関連性を調べている段階。今後の発表に注意し、避難などの準備を始める。
巨大地震警戒
想定震源域の一部で大規模地震が発生した場合などに発表。対象地域では1週間の事前避難が必要になる場合がある。
巨大地震注意
大規模地震の発生可能性が平常時より高まったと評価された場合などに発表。避難準備や家具の固定、非常用品の確認を行う。
調査終了
調査が終了したことを示す。通常の生活を続けながら、地震への備えは維持する。
特に「巨大地震警戒」と「巨大地震注意」の違いは重要だ。
巨大地震警戒では、地震発生後の避難では間に合わない可能性のある住民に対し、1週間の事前避難が求められる。
一方、巨大地震注意では、原則として事前避難は求められず、すぐ避難できる態勢を整えながら通常の生活を続ける。
防災庁の説明でも、情報のキーワードに応じて適切な防災対応を取るよう呼びかけている。
臨時情報が出ていなければ安全なのか？答えはNOだ。
気象庁は、南海トラフ地震の発生前に必ず異常な現象が観測されるとは限らないと説明している。
そのため、臨時情報が発表されていない状態でも、大規模地震が突発的に発生する可能性はある。
また、臨時情報が発表されたとしても、必ず巨大地震が起きるわけではない。
この仕組みは、地震の発生日時を予言するものではなく、通常よりリスクが高まった状況を捉えて、社会全体の防災行動につなげるためのものだ。
【大災害予言のデマを見分ける方法】SNSで確認したい6つのポイント
災害予言がSNSで拡散するとき、情報の発信者や根拠が十分に確認されないまま共有されることがある。
不安を感じたときこそ、次の6つのポイントを確認したい。
1．情報の発信元が明確か発信者の氏名、所属、専門分野、過去の実績を確認する。
匿名アカウントや出典のない動画だけを根拠に、避難や旅行の中止を判断するのは避けたい。
2．日時・場所・規模が具体的か「近いうちに大地震が来る」「日本のどこかが危ない」という情報は、科学的な予測として評価する条件が不足している。
日時、震源域、マグニチュードが明示されているかを確認する。
ただし、具体的な数字が並んでいるからといって、科学的根拠があるとは限らない。
3．公的機関の発表と一致しているか気象庁、地震調査研究推進本部、自治体、防災庁などの情報を確認する。
特に南海トラフ地震については、気象庁の臨時情報や定例評価を優先したい。
4．過去の的中例だけを強調していないか予言の検証では、当たったとされる事例だけでなく、外れた事例も確認する必要がある。
予言の内容が後から変更されていないか、発生条件が事前に明確だったかも判断材料になる。
5．不安を利用して商品やサービスを販売していないか災害への恐怖を強調し、高額な防災商品、特別な情報サービス、寄付などへ誘導する情報には慎重になりたい。
必要な防災用品は、公的機関の案内や製品の安全性を確認して選ぶべきだ。
6．古い情報を最新情報として拡散していないか過去の地震速報や臨時情報が、年月日を切り取られて再投稿されることもある。
発表日時、対象地域、情報の更新状況を必ず確認する。
最も重要なのは、予言を信じるか否かではなく、実際の観測結果と公的な防災情報に基づいて行動を決めることだ。
【大災害に備える防災対策】2026年に家庭で確認したい準備
地震の発生日時を正確に予測できない以上、最も現実的な対策は、いつ地震が起きても対応できる環境をつくることだ。
首相官邸が2026年10月に更新した防災の手引きでも、家具の固定、水・食料の備蓄、非常用持ち出しバッグ、家族の安否確認などが案内されている。
まずは水と食料を確保する防災庁は、最低3日分、できれば1週間分の備蓄を推奨している。
水の備蓄目安3L
1人・1日あたり
| 人数 | 3日分 | 7日分 |
|---|---|---|
| 1人 | 9L | 21L |
| 2人 | 18L | 42L |
| 3人 | 27L | 63L |
| 4人 | 36L | 84L |
飲料水の備蓄目安。調理用などの水は別途考慮する。
食料については、缶詰、レトルト食品、乾麺、アルファ化米など、普段から食べ慣れているものを中心に準備するとよい。
買い置きした食品を日常生活で消費し、使った分を補充するローリングストックも有効だ。
加えて、携帯トイレ、トイレットペーパー、カセットコンロ、予備電池なども忘れずに確保したい。
家具の固定と避難経路の確認大きな揺れでは、家具や家電の転倒によって負傷する危険がある。
特に寝室や子ども部屋では、ベッドの近くに背の高い家具を置かないなど、配置そのものを見直すことが大切だ。
確認したい項目は次のとおり。
- 家具・冷蔵庫・テレビの転倒防止
- 寝室や出入口付近の安全確保
- 懐中電灯やモバイルバッテリーの準備
- 自治体のハザードマップの確認
- 自宅から避難所までの経路確認
- 津波浸水想定区域における避難先の確認
海岸近くでは、強い揺れや長い揺れを感じた場合、津波情報を確認しながら、速やかに高い場所へ避難できるようにしておく必要がある。
家族の安否確認方法を決めておく災害時には電話や通信回線がつながりにくくなる可能性がある。
そのため、家族間で次のルールを決めておくと安心だ。
1. 災害時の集合場所を決める。
2. 自宅周辺と職場・学校周辺の避難先を確認する。
3. 災害用伝言ダイヤル「171」の利用方法を覚える。
4. 家族以外の連絡先も共有しておく。
5. 子どもや高齢者など、避難に支援が必要な人の対応を決める。
防災対策は、非常用バッグを購入するだけでは完了しない。家族全員が避難先や連絡方法を理解している状態を目指したい。
【大災害予言に関するよくある質問（FAQ）】
Q1：2025年7月5日の大災害予言は当たったのですか？
A1：予言されたような日本全体を襲う大災害が発生した事実は確認されていない。7月5日にはトカラ列島近海でM5.4、最大震度5強の地震が発生したが、それをもって大災害予言の的中と判断することはできない。
Q2：2026年現在、地震予言が当たる確率は何％ですか？
A2：科学的に認められた地震予言の統一的な的中率は存在しない。予測の日時、場所、規模を事前に明確にし、的中だけでなく外れた事例も含めて検証する必要がある。
Q3：南海トラフ地震は2026年中に発生するのでしょうか？
A3：2026年中の発生を特定できる科学的な予測はない。地震調査委員会の長期評価では30年以内の発生確率が高いランクに位置付けられているが、具体的な発生日は分からない。
Q4：南海トラフ地震臨時情報が出なければ安心ですか？
A4：安心とは言い切れない。異常な現象が事前に観測されず、臨時情報が発表されないまま大規模地震が発生する可能性もある。日常的な備えを続ける必要がある。
Q5：大災害予言をSNSで見たらどうすればよいですか？
A5：まず発信元と情報の日付を確認し、気象庁や地震調査研究推進本部の公式発表と照合する。根拠のない予言を拡散せず、実際の防災情報に従って行動することが大切だ。
Q6：南海トラフ地震に備えて最低限必要なものは何ですか？
A6：飲料水、食料、携帯トイレ、懐中電灯、モバイルバッテリー、常備薬、非常用持ち出しバッグなどが基本となる。最低3日分、できれば1週間分を目安に備蓄し、家具の固定や避難経路の確認も進めたい。
2025年7月の大災難説は、たつき諒氏の『私が見た未来 完全版』に記された内容と、SNSなどで広まった特定日時の情報が混同された側面がある。
2026年公表の気象庁資料でも、日時と場所を指定した地震予知は現在の科学技術では不可能と説明されている。日本地震学会も、日付を指定する地震予測には科学的根拠がないとしている。
一方、南海トラフ地震については、2025年9月の長期評価改訂でも発生リスクが高いと評価され、2026年10月の気象庁の定例評価でも長期的な切迫性が示されている。
ここから導き出せる要点は3つだ。
- 日付を指定する予言と科学的な長期評価を混同しない。
- 気象庁や地震調査委員会の最新情報を定期的に確認する。
- 予言の有無に関係なく、家具の固定や1週間分の備蓄などを進める。
大地震がいつ起きるのかを正確に知ることは、現在の科学ではできない。しかし、被害を減らすために今できることは数多くある。
不確かな予言に生活を左右されるのではなく、確かな観測データと現実的な防災対策を判断の基準にしたい。それが、2026年以降の災害リスクと向き合うための最も合理的な姿勢だ。